焼肉屋店主の主張 其の三十六

コロナ感染症が、急拡大する中、五輪競技者や大会関係者にコロナによる死者を出さずに無事東京五輪を閉幕し、国際社会に約束を守れる国で在る事を示す事が出来ました。
コロナ禍に在って、メダル獲得の栄誉に日本人の力を示してくれた、アスリートの皆様の姿に多くの国民が感動し、コロナに立ち向かう勇気と気力を頂いた事に日本国民の一人として、感謝の気持ちを贈ります。
又、大会の安全を炎天下で支えた警護の皆様や、大会組織の裏方公務員の皆様、御苦労様でした。
東京五輪の成否の判定は、歴史が下すものとして、五輪開催直前迄の醜態に開幕されても、オールジャパンにまとまる事が出来ない狭量な左派野党の残念な人達は、五輪の精神が、友愛、共生である事が、理解できないのでしょうか。
左派の人達は、今年で七十六年を迎えた終戦記念日に靖国に眠る日本の繁栄を願い子孫に託し、散って行った英霊達に恥じる心は、持ち合わせておらず、感謝の心も持たない日本人もどきの人達です。
日本人の精神、心は、忍耐、寛容、博愛ですが、戦後左派教育により、柔軟な思考が出来ない、自己中心の大人が幅を利かせる社会に成っている事は、悲しい事です。
十人十色の言葉が有る様に、意見が違って当たり前で、そこから人の成長が生まれ、一期一会の出合には、自身にとって必ず意味が在ると思い、出合を大切にして下さい。
そして、先人達が、命を賭して託した日本国を、左派の日本国体弱体化工作から国を守り、日本人が、忘れかけた誇りと尊厳を取り戻してください。
コロナ禍により、混沌とする日本国内に於いて、緊急事態解除の基準は、陽性率が低くなる、感染者数が減ればという話が、死亡率や感染者数で判断するのではなく、病床が埋まって、医療がひっ迫しているかどうかで判断しなければいけない状態に変わっています。
「出口戦略は、どうなっている」と批判はありますが、ウイルスの変異にワクチン接種が進んだり、状況は変化しいている事から、コロナ対策も、その時に応じて、作戦を変えて行く柔軟さが、日本の強みだとコロナ分科会会長の尾見先生は、述べています。
しかし、メディアや国民から見ると、右往左往しているようにしか見えず、今までは、ステージなどと言っていたのが、医療のひっ迫しているかどうかが、解除の要件に変わった事を受け止めきれずにいる状態に、批判が出るのは当然なのですが、対案を持たない批判では、混迷を深めるだけです。
サイエンス(自然科学)の分野では、間違っていたら間違いを認め、新しい事実に基づいて考えを変えるのが科学の考え方です。
政治やメディアには、馴染まない考え方ですが、感染症に柔軟に対応するという事を、国民もきちんと受け止める姿勢が、必要なのではないでしょうか。
政治家や役人は、間違ってはいけない、絶対に間違いを認めてはいけないという方向ではなく、批判を恐れず柔軟な感染症対策をお願いします。
只、コロナ分科会だけが、前線で奮闘しているのに、厚労省の医療技官の官僚250人の顔が、全然見えて来ないのは、何故でしょうか。
感染力が、強いコロナ変異ウイルスによる感染拡大で、病床や酸素濃縮機に、危険度を測る血中酸素飽和度測定機が、不足する事が指摘されていたにも拘らず、何をしてきたのでしょうか。
入院出来ない感染者の自宅療養では、軽症者が早い段階で進行するリスクがあります。
中等症では、酸素飽和度が96%未満で肺炎がある状態は、かなり苦しく、中等症2は、93%以下になり、酸素投与が必要になり、重症化リスクが高くなります。
基本的に酸素飽和度は、90%以上ないと重要な臓器に酸素が十分に届かない事から、サイレント低酸素症の人は、気付かずに亡くなってしまいます。
新型コロナでは、せき、発熱だけではなく、嘔吐や下痢などの消化器症状、味覚、嗅覚障害など色々な症状があり、クルーズ船のダイアモンド・プリンセス号の感染者と同じ対応の解熱剤だけでは、苦しむだけです。
軽症者を中等、重症に進ませない様に、早期に海外でコロナ治療薬として使われている、アビガンや駆虫薬のイベルメクチンを投与するべきではないでしょうか。
日本では、この薬は、医師、患者の合意を条件に使用を認めているのですが、率先して薬の効果を確認する取り組みを、進める事が望ましいと進言するのは、イベルメクチンは、コロナウイルスが人の細胞内で増殖する際に、ウイルスのタンパク質の核内移行を妨害し、増殖を抑制する事が分かっていて、エイズウイルスやテング熱ウイルスの増殖を抑制する実験データも報告されているからです。
台湾では、有事の感染症対応を採り、自国で開発されたコロナワクチンの接種を始めています。
日本では、非常事態に在っても、平時の対応を取り続ける厚労省官僚は、何処の製薬会社に忖度して、国産コロナワクチンを承認しないのでしょうか。
海外からのワクチンが不足して、接種出来ていない国民の感染が急拡大している状況に、厚労官僚は、自身の地位を守るのではなく、国民を守ってください。
今、日本国を被うコロナ禍に、追い打ちを掛ける集中豪雨により被災された皆様の心労は、如何程か心中察します。
復旧は、短期間で完了するものではない事から、避難生活からの生活再建の為に、自治体から罹災証明書を受け取り、被災者生活再建支援法に基づいた公的支援金の申請を、自治体担当者と相談する事をお勧めして終わります。
負けるな日本!
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