ハルノートの真実

ハル･ノートの真実　日米開戦を余儀なくされた米国の陰謀（1）

ルーズベルトの秘策

昭和十六年、米国の世論は圧倒的に戦争反対であった。欧州のもめ事に米国が口を突っ込む必要はない。ドイツとソ連が戦争をはじめていたが、ヒトラーとスターリンが共倒れすれば良いではないかと米国民は考えていた。しかし、ルーズベルトは苦境の最中にいた。
ニューディール政策は失敗し、失速する経済の建て直しはもはや大戦に参戦するしかないと決断したのである。ところが米国の得意の挑発にドイツは乗らず、議会の同意もなかった。
そこで、日本を戦争に追い込み日本の同盟国ドイツと戦う「陰謀」を企てたのである。
情報将校マッカラムは、「対日戦争挑発八項目」作成。実行に移していった。石油の全面禁輸により日本には資源が入らなくなった。日本の国内の備蓄は平時で二年間、戦争時だと半年しか持たない。日本は窮地に立たされていた。

トラ・トラ・トラ

昭和十六年十一月二十六日、八ヶ月もかけて交渉した過程を米国は一切無視し、中国から全面撤退を求めた「ハル・ノート」が日本に突きつけられた。
「ハル・ノート」の「ハル」は当時米国の国務長官であったコーデル・ハルをさす。正式には「合衆国及び日本国間の基礎概略」で、東京裁判の頃からこの俗称として「ハル・ノート」と呼ばれた。
この内容は要約すると、日本に対し大陸における権利・財産・領土等の全て放棄して、明治維新前の日本に戻れということだ。
勝敗に関係なく日本は戦争の道を辿らなければならないと言う「米国の陰謀」である。米軍は十一月二十七日、国民に極秘の内戦争体制を取った。
だから、現在も非公開になっている米国の駆逐艦の「ウォード号」事件が発生する。
日本が真珠湾攻撃を開始する前に「ウォード号」により日本の潜水艦が攻撃を受け撃沈させられた事件である。

ハル･ノートの真実　日米開戦を余儀なくされた米国の陰謀（2）

開戦やむなし

日本はニューディール政策の失敗を挽回する為に開戦を画策する、ルーズベルトにより「ハル・ノート」をつきつけられ、追い詰められていた。この「ハル・ノート」には、中国、満州など明治維新以後に日本が得た領土よりの即時撤収や日本への石油の輸入の前面禁止などが盛り込まれており、日本の国益を守る為には開戦するしかほかに道はなかったというのが実際の話である。
ハル・ノートで日本を挑発する一方、米国は十一月二十七日には国民に秘密裏のうちに戦争体制を整えていたのである。この情報に関しては今も未公開だ。
開戦前に巧妙に相手国を締め上げ、牙を剥いてきたところを悪者扱いし、他国と共同で叩き、正義面をして根こそぎ奪い取る戦法は、現在の対イラク政策を見ても全く変わっていないと言える。世界の警察を名乗るのもおこがましい話だ。

ハメられた日本

日本が真珠湾を攻撃する前、日本の潜水艦は米国駆逐艦ウォード号により撃沈されている。ここに至り、日本はいよいよもって開戦せざるを得なくなっていく。
十二月六日開戦の日、ワシントンの日本大使館に外務省暗号で最期通告の文書が送信された。しかし、大使館員たちのミスにより開戦時間前に米国に届かなかったことは有名な話だ。
しかしそれと同時に、米国はすでに日本の情報を掴んでいたと言う話も有名だ。事実、この時点で米国は日本の外務省暗号だけでなく、日本海軍の作戦暗号の解読にも成功していたのだ。しかも真珠湾をめざす日本機動部隊が「無線封止」の厳命を破って行った交信は六箇所もの無線監視局により傍受、解読されてしまい、日本機動部隊の動きは完全に掴まれていたのである。
機動部隊が単冠湾を出港した直後には、米海軍がその海域への船舶航行を禁止しているのである。恐ろしい事にその情報をハワイのキンメル司令官には一切知らせずにである。

ハル･ノートの真実　日米開戦を余儀なくされた米国の陰謀（3）

パール判事の一言

米、英、中、蘭国により、石油・ゴムといった資源のほとんどを供給停止状態に追い込まれ（ＡＢＣＤ包囲陣）、ハル・ノートで資源・物資・大陸での正当な権益と、米国にある日本の資産、を放棄しろと言う事は、開国以来日本が血の滲む努力で得た財産を全て放棄し、明治維新前に戻れと言う事だ。これは明らかに米国ルーズベルト政権が日本に「最初の一発」を撃たせる為に仕組んだ策略だ。
東京裁判でパール判事はこう言った。
「米国が日本に送ったのと同一の文書を他国に送れば非力なモナコ公国やルクセンブルク公国でさえ必ず米国に対して武力をもって立ちあがっただろう」。

開戦にあたり、卑劣な米国は、日本の暗号電文を傍受解読し、開戦の情報を得ているにもかかわらず、その情報をハワイの同胞には与えず、見殺しにしたのである。挙句の果てには日本を「だまし討ちをする卑怯な国」呼ばわりし、厭戦気分の支配する米国民を戦争に駆り立てたのだ。大東亜戦争は自国の国民さえ犠牲にする、こうした米国の謀略を背景にして始まったのである。

日本の向かう道

自国民を犠牲にしたとは言え、結果的にこの後、米国は経済を急成長させ、世界の覇権を握る事ができたのも事実だ。では、果たしてルーズベルトの採った政策は正しかったのか。
そんな事は決してない。
国の長たるものは、自国民の生命をまず第一に考えるべきだ。戦争中の戦術として、大を生かして小を殺すことは致し方ないかもしれないが、国益とは言え、開戦する為に自国民を陥れるのとは本質的に全く違うものだ。
真珠湾に始まり、ヴェトナム戦争、湾岸戦争、アフガン攻撃、イラク攻撃にしても、米国が語る正義の戦争の裏には必ずカネと謀略の匂いがする。
正義面のその裏で謀略の限りをつくす米国。このような正義のない国に尻尾を振って同盟を結び、唯々諾々の日本に、真の日本の国益はあるのだろうか。今こそ歴史に学び、日本国が向かうべき道を見つめ直すべきであろう。

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