| ３月はじめに、南朝鮮で日本製品の不買運動が、南朝鮮の小規模個人店主らが加盟する「路地裏商店街保護消費者連盟」により、ソウルにあるタプコル公園で、日本製品不買運動の開始を宣言する集会を「日本は過去を謝罪しろ」などと叫び行われた。 この不買運動は、「竹島の日」にあたる2013年2月22日に島根県で開かれた式典で、政府が政務官を派遣したことに抗議するのが目的らしいが、具体的には、日本企業がターゲットにされ、社名やブランドロゴが書かれたパネルに生卵を投げつけられている。 当初は、約６００万人が加盟するとされる団体が呼びかけたことから、一部メディアでは「通商摩擦に発展する」などと物々しく伝えられた。 「路地裏商店街保護消費者連盟」には、日本製品を多く扱う小売店や日本居酒屋なども多くあり、この運動に参加しては商売にならないと言う声も上がっていた。 その後、当初から、経済的悪影響を懸念する国内メディアや市民からもほとんど賛同の声は聞かれないのが現状であり、消費者も同様で日本製品を欲しがる人や、初めから不買運動に興味が無いという人が過半数となっていると報じている。 また、南朝鮮自国の製品の販売低迷であることから、政治政策との見方をするものもいるが、このような不買運動で、南朝鮮の製品の販売向上につながることは、決してないだろう。 しかし、このまま日本離れが続けば、間違いなく南朝鮮の経済への悪影響は明らかである。 日本の革新的な技術が盗まれている 南朝鮮の企業の中にも、日本の部品を多く使っている企業が多数存在する。 サムスン、LG、ヒュンダイなどのトップ企業が、日本製の部品をを多数使っているが、南朝鮮が徹底的に不買運動を続けてくれれば、これを期に、こういった多くの部品を朝鮮に出すこともなくなり、日本の革新的な技術を盗まれなくてすむのではないだろうか。 今の現状でさえ、日本の技術は盗まれ放題なのだ。例えば、日本の特許庁に申請され登録された時点で法的に守られるのであるが、登録される前であっても１年半がたてば、発明内容などが公表され、誰でもホームページで閲覧が出来る状態なのだ。 最近では、支那や朝鮮のアクセス件数が増加し、何万件もアクセスされている事が確認されているようだ。 支那や朝鮮などがこのようなところから日本の技術を盗み製品化に利用しているのは、明白であり、日本としては、対策を検討しなければならないだろう。 こういった盗まれ放題の状況を早急に対処し解決しなければ、危険であり、新しい特許を出しても、先に支那や朝鮮が勝手に自分達のものにしてしまうのではないだろうか。 支那、朝鮮の価値観は同じ 支那、朝鮮では日本製品不買、日本文化輸入禁止は当たり前の行為であるため、両国とも全く同じ行動に出ている。 以前、支那でも同じような日本製品不買運動が行われた。 この支那の運動では、日本政府の尖閣諸島の国有化に対する抗議から、民衆は抵制日貨を訴え、不買対象とするべき企業の一覧を告示していた。 日本国内では、自動車産業などに影響が出ていて、支那国内でも、経済に多大な影響が出たと海外メディアも報じていた。 「反日ならばなんでもあり」の支那、南朝鮮 、恩を仇で返すとはこのことではないだろうか。 不買、不買と言うのであれば、何もかもすべて日本のものは買わなければいいのであり、支那、朝鮮により日本の経済に悪い影響が出ているのであれば、企業も交流しなくてもいいのではないだろうか。 日本としてもそのほうが、国益も損なわずに済むはずである。 日本国内でも同様であり、日本製品、日本文化を禁止したいのであれば、日本国内に住んでいる支那人、朝鮮人は、わざわざ日本に住まず、早急に日本から出て自国に戻ればいいのである。 日本国内では・・・ 最近、日本国内では、朝鮮製品の不買運動をネットの中で推進する動きが出てきている。 例えば、ロッテ、ソフトバンク、楽天などその他にも日本国内に存在する朝鮮企業の商品の不買を進めているらしい。 しかし、もっと問題の多いところで言えば、パチンコ産業であり、７割〜８割が在日朝鮮企業である。 もともと、パチンコ産業は、パチンコ自体が問題であり、警察官僚の天下りや主婦や学生などの借金苦による自殺問題など、いまだに問題になっている。 こういった問題にもなっている身近な朝鮮企業などから、糾弾したり、使わないようにする事も大事であり、それに荷担しているもの達も絶対に許してはならないのである。 結局、支那や朝鮮とは、いくら隣国とは言え、つきあわない方が良策なのだ。 只、日本人としての品格は、保つべきであり、彼らのやっている不買運動などは、やるべきではないし、冷静に対処すべきである。 |
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