シリーズ 『日本の闇』 

韓国「国家ブランド委員会」の日本の黒幕は「電通」

韓国プロパガンダドラマは電通からフジ、そしてNHK・・・

世間であまり知られていない「国家ブランド委員会」。
そこには、韓国政府の情報戦略と、その利権を手中に収める電通とフジが存在する。

国家ブランド委員会は、国際社会における韓国の地位向上に向けて体系的かつ総合的に取り組むため、2009年1月大統領直属の機関として発足した。
世界の人々に韓国への理解を深めてもらうためにこの国家ブランド委員会が設立されたという。
しかし、その実態はあまり知られてはいない。

当委員会は、明るい未来を築くために国際社会への支援を惜しまず、優れた製品やサービスを提供し、さらに、異文化との交流を図りながら、世界と共に歩んでいく「韓国」であることへの認識を広めることに努めることを目的としている。
そのビジョンは「 思いやりのある 親しみやすい国 韓国」
推進戦略は下記の通りだ。
1. 国際社会における韓国の地位向上に向けたマスタープランを策定し、関係政府機関のコントロールタワーとしての役割を果たします。
2. 地域別・国別に韓国の認知度調査を行い、差別化されたブランディング戦略を推進することで、韓国のイメージを体系的に管理します。
3. 国内外からの様々な提案などを政府の政策に積極的に反映させます。
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ところが、この委員会の真の目的は、韓国を美化し、歴史を勝手に捏造し、世界における韓国感を大きく変えようと言うものである。
歴史を歪曲し、アジアの一番であるような内容をキーワードとして世界に配信するのである。

日本においてその役割を代行しているのが電通だ。
そして、それを媒体とし垂れ流しているのがフジテレビである。

あるブログでは、
<韓国の「国家ブランド委員会」とは「歴史問題」から韓国政府が国策として金を注いで立ち上げた組織で
日本のコンテンツを骨抜きにして世界中で韓国のコンテンツに置き換わるように活動している公的な反日組織のこと。
日本海を「東海」、竹島を「独島」として世界中でPRするのはもちろん、剣道や侍や寿司や漫画や桜や折り紙や茶道の起源は韓国という風に歴史の捏造工作に血道を上げており、
委員会のメンバーは狂信的反日家ばかり。>と記されている。

中共は大量のスパイを日本に送り込んでいるが、韓国は間接的な情報侵略戦略を主流としている。
そのツールが韓国ドラマなのである。
それが、アジアに浸透しつつあるから大変に怖いのだ。
例えば韓国の時代劇「朱蒙(チュモン)」は東南アジアで大ヒットした。日本でもDVDの売り上げが多いと聞く。
その効果からイランでは韓国人男性を「チュモン」と呼び、美人の韓国女性を「ソソノ(チュモンの妻)」と呼ぶと新聞に掲載されるほどだ。

日本での偶然起こったブームが、この委員会を発足される起因となった。
NHKで放送された「冬のソナタ」である。
「ヨン様」ブームである。
シルバー層の夫人に大ヒットし、パチンコ機もヒットするという不思議な現象が「韓流」を固定化させたのである。

ブームも一時沈下しつつあったが、再びブームを呼ぶことになる。
これもNHKがきっかけである。
韓国時代劇「チャングムの誓い」「太王四神記」「イサン」「トンイ」と続く。
現代ドラマでは日韓合作作品「赤と黒」、今やラブコメ「シークレツトガーデン」を放送している。

NHKがギャラクシー賞を受賞した「日本と朝鮮半島」のDVDは、なんとフジグループのポニーキャニオンが宣伝・販売しているのだ。
ここに、フジやNHKと関係が深い「電通」の「闇」のビジネスが見え隠れする。

彼らの思惑通り、韓国の時代劇は安定した売り上げを示し、ラブコメは主婦層に人気を得ているのである。
その戦力はこうだ。
テレビで放映される韓国ドラマはNHKを除き、約20分カットされる。
韓国ドラマは一話65分から70分の内容であるが、日本で放送されるのは約55分でCMを除くと40分の内容になる。
大方カットされたドラマは違和感を覚えることになり、欲求不満にもなる。
そこで、番組終了後に「完全番DVD」の通販CMが流される。
ネットでの反響も手伝いDVDの売り上げにつながると言うビジネスだ。
そのDVDを電通と一緒に販売しているのが、ポニーキャニオンなのである。

視聴者はドラマに、まさか韓国政府のプロパガンダが仕組まれているとは思ってもいない。
大変に恐ろしい「売国的ビジネス」である。

では、どうしてヒットするのか?
ここで、我々日本人は冷静に判断しなくてはならない。
全てにおいて、我々日本人は、誠実で歴史にも忠実であった。
しかし、現実はどうだろうか・・・。
いつの間にか家電事業においては韓国に大きく引き離されているのだ。
まじめである国民性は純粋に良質なモノを提供してきた。
ところが、我々と民族性が異なる韓国の「ずる賢い」戦略にいつの間にか追いつかれ、追い抜かれてしまったのだ。

家電だけでは無く、映像コンテンツの世界においてもその表現は遅れを取る。
韓国ドラマの撮影技法は、米国のドラマに今や追いつく勢いだ。
日本のドラマは、米国の「24」「CSI」や「ROST」のようなグレードではない。スケールが違うのだ。
当初から海外戦略を置く米国海外ドラマは、コストも技法もシナリオも高く、いまだにフィルムを使用した作品も多く存在する。
日本は、国内での放送しか考えていないから制作費も大きく違うし、技術も進歩していない。

韓国はこうした間接侵略で、それぞれの国に入り込み、電通のような巨大な勢力と手を結び、自国の影響力をアジテートするのだ。
日本最大の広告代理店である「電通」は、なぜ韓国の戦略に協力するのだろうか。

「電通」の会長(相談役、最高顧問)である成田豊は、生まれ育ちが韓国ソウルで親韓派、親朝鮮派だ。
そして、日本の韓流の功績により韓国国家から韓国で最高位の「修交勲章 交化章」 を授与されている。また、日本政府より「旭日大綬章」を授与されている。
ネット上では、電通は下請け会社に、インターネットでのアクセス数を増やすように命令し、韓流が人気があるように工作しているとの噂が氾濫する。
電通は韓国国家直属の「国家ブランド委員会」の委託を受けて日本で売り込み、ブームを捏造しているのだ。

片棒を担ぐ株式会社ポニーキャニオン(PONY CANYON INC.)は、フジサンケイグループ傘下の大手映像・音楽ソフトメーカーである。
フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社で、同社映像音楽グループに属する。欧米メジャーに属さない独立系レコード会社としては世界有数の規模を誇る。

また、NHKと電通も深い関係にある。
NHKの下請け会社である「NHKエンタープライズ」は100%NHKの子会社で、その「NHKエ­ンタープライズ」が電通と同等の出資で作ったのが
「NHK総合ビジョン」だ。
つまり、電通の一派でフジと同様ということだ。
こうした事実はマスコミで報道されない。マスコミ各局は電通により支えられているから、電通の都合の悪いことは報道できない。

ウェキペデイアによると昨年、フジテレビで放送された情報番組「Mr.サンデー」にコメンテーターとして出演した木村太郎は、
国家ブランド委員会がYoutubeなどの動画投稿サイトなどでK-POP関連動画の再生数を上げるよう広告宣伝会社に依頼していると発言した。
これが日本や韓国のメディアでも報道され、国家ブランド委員会の対外協力局が「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にありえない。」と反論し、
フジテレビ側に訂正を求めた結果、翌週の放送で司会の宮根誠司と滝川クリステルが追加説明の上で発言の一部を訂正した。とある。

司政会議社会部では、電通とNHKの売国的なビジネスを調査し、特集を組む予定だ。
テレビや新聞では報道されない暗部を明らかにしていく。

日本政府は、コンテンツの分野においても韓国に負けない支援をし、世界に配給する戦略をとらなければならない。
目先の金儲けや自身の地位に窮々とするメディアや政治家達の日本を貶める売国的行為を許しては決していけない。

司政会議 社会部

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